指定校推薦入試

本学が指定した高等学校の学校長推薦に基づく、推薦入試制度です。高等学校での学習、課外活動などが評価対象となります。
【出願資格】
下記基準を全て満たしていることを条件とします。
(1)本学の教育方針を理解し、合格した場合は必ず入学できる者(専願)
(2)平成29年3月までに本学が指定校と定める高等学校または中等教育学校を卒業見込みの者
(3)3年1学期または前期までの全体の評定平均値が3.0以上で出身学校長が推薦する者

【特別奨学生奨学金制度】
指定校推薦試験(前期)受験者のうち希望者に対して試験を行い、成績優秀者に給付される奨学金です。 返還の必要はありません

給付内容:入学初年度の授業料全額(780,000円)/1名
     入学初年度の授業料半額(390,000円)/2名

試験日:平成28年11月6日(日)
選抜方法:筆記試験
試験科目:国語総合(古文・漢文を除く)
試験時間:11:30~12:30
試験会場:本学
結果通知日:11月11日(金) 合否通知とともに郵送

公募制推薦入試

【公募制推薦入試のポイント】
・高等学校時の取得資格や諸活動の加点制度があります。
・専願・併願選択可能です。
・面接試験のみ。筆記試験はありません。

【出願資格】
1.高等学校もしくは中等教育学校を平成27年3月以降に卒業、または平成29年3月卒業見込みで、 出身学校長が学力、人物等より優秀と認め推薦した者
2.次のいずれかに該当する者
 (1)各種スポーツ大会で優れた成果をあげた者
 (2)文化・芸術に関わる特別な能力や技能を有する者
 (3)高等学校入学以降に公的組織・機関による検定試験の資格を取得した者
 (4)ボランティア活動や社会・組織への貢献活動を継続的にしてきた者
 (5)高等学校において生徒会の役員、部活動の部長等、リーダーシップを発揮した者

提携校推薦入試

本学提携高等学校の学校長推薦に基づく、推薦入試制度です。高等学校での学習、課外活動などが評価対象となります。
受験料免除。提携校推薦奨学金制度があります。
【出願資格】
下記基準を全て満たしていることを条件とします。
(1)本学の教育方針を理解し、合格した場合は必ず入学できる者(専願)
(2)平成29年3月までに本学が提携校と定める高等学校または中等教育学校を卒業見込みの者
(3)3年1学期または前期までの全体の評定平均値が3.0以上で出身学校長が推薦する者

【在学生特別支援奨学金制度】
提携校推薦試験(前期・後期)受験者に下記の条件により給付される奨学金です。 返還の必要はありません
成績基準:評定平均値3.0以上
給付内容:年額10万円を4年間支給(合計40万円)
定  員:各校5名  

AO入試

【AO入試のポイント】
・学習成績や課外活動、資格が評価されます。
・面接試験のみ。筆記試験はありません。

学修意欲が強く、積極的な探究心・創造力・広い視野など、本学で学ぶために優れた資質と適性を備え、本学の教育目標・学修内容に照らし合わせて、学修成果が十分期待できる学生を総合的に判断して選考する入試制度です。自主性・意欲が評価のポイントになります。
【出願資格】
AO方式試験は、入学志望者と大学がお互いに望ましい「マッチング」を創り出すため、筆記試験や技能試験などの試験結果による一面的、画一的な能力評価ではなく、学業ならびに学業以外の諸成果を筆記試験によらず書類選考と面接によって多面的、総合的に評価し入学者を選考するものです。

1.高等学校もしくは中等教育学校を卒業 、または平成29年3月卒業見込みで 愛知文教大学を第一志望とする者(専願)
2.通常の課程による12年の学校教育を修了した者および平成29年3月31日までに修了見込みの者
3.学習成績・人物ともに優れ、本学の教育を理解し、高い学習意欲と目的意識を持つ者

【評価される多様な能力・資質・実績・成果】
・ 学習成績 ・ 生徒会活動 ・ 部活動 ・ 海外留学経験 ・ 皆出席 ・ ボランティア
・ 各種資格取得(実用英語技能検定・日商簿記検定・情報処理技術者試験・日本漢字能力検定・ 全国商業高等学校協会主催の各種検定試験など)


一般学力入試

【一般学力入試のポイント】
・すべての試験の中で、募集定員数がもっとも多い、本学のメイン試験です。
・2科目入試です。
・得意科目が活かせる傾斜配点(高得点科目の得点が2倍)を採用。
・選択科目は当日選択できます。
・1月28日・29日の2日間受験可能、さらに2日目の受験料は無料です。
・一般学力入試前期はABU特待生奨学金対象試験です。

【出願資格】
1.高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者、および平成29年3月卒業見込みの者
2.通常の課程による12年の学校教育を修了した者 、および平成29年3月卒業見込みの者
3.学校教育法執行規則第150条の規定により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者、
  および平成29年3月31日までにこれに該当する見込みの者
  (下記のいずれかに該当する者)
 (1)外国において学校教育における12年の課程を修了した者、またはこれに準ずる者で文部科学大臣が指定した者
 (2)文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者
 (3)専修学校の高等課程(修業年限が3年以上であること、その他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が
    別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
 (4)文部科学大臣の指定した者
 (5)高等学校卒業程度認定試験規則による高等学校卒業程度認定試験に合格した者
 (6)学校教育法第90条第2項の規定により他の大学に入学した者で、その後本学において、大学における教区を受けるにふさわしい学力があると認めた者
 (7)本学において、個別の入学資格審査により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、18歳に達した者